太陽光発電は夜は発電しません。だから一般住宅に設置するときは蓄電池とセットが普通です。もともと高いコストが、さらに高くなるので、国や自治体が数百万円の補助金を出して、「セットで設置すると得する」と宣伝して推進しています。
家を建てたり、持っている人だけに、大きな資産を与えているのです。災害対策なら充電器だけでいいのです。
生産量が増えると可採年数も増えた
太陽光発電がないころの日本は、石油、石炭による火力発電と、水力発電で電気を賄っていました。
1960年代に、「30年で石油がなくなる」と脅し、原発の導入が始まりました。
1973年に第4次中東戦争が起きて石油が暴騰し、オイルショックが起きました。
価格が上がると、普通は生産量が下がります。ところが、石油は生産量が増え続けました。
生産量が増えると、石油の枯渇は早まるはずですが、新しい産地が次々に見つかって可採年数が増え、40年を超えて2000年代には50年前後が続いています。
石炭も可採年数は短くならず、130年ぐらいが続いています。
石油も石炭も200年以上は持ちそうですが、地下資源は、いつかはなくなります。
そのときの電力源が「再生可能エネルギー」とされ、筆頭が太陽光なのです。
でも、石油・石炭・天然ガスがなくなると、太陽光発電の装置を造れません。装置が壊れた時点で、太陽光発電も終了です。
だから、「再生可能」ではありません。
電気料金を高くして推進した
60年ほど前から大ウソをつきながら、電力業界は、原子力発電、太陽光発電、風力発電を推進してきました。電気料金を数%上げると莫大な資金を得られるので、消費者から金をとって儲けながら、ムダな装置を導入してきたのです。
日本は、へき地や離島以外では、太陽光発電を導入しない方が良かったのです。
